精神科訪問看護の始め方|利用できる人と相談から訪問までの流れ
公開日:訪問看護ステーションめぐみ
「精神科訪問看護という言葉を聞いたけれど、どんなサービスなのか分からない」「自分や家族も使えるのだろうか」。そんな方に向けて、精神科訪問看護の基本を、厚生労働省などの公的な情報をもとにまとめました。
- 精神科訪問看護は、看護師などがご自宅などを訪問し、療養と生活を支える訪問看護です
- 健康保険などの医療保険で利用します。始めるには、主治医の指示書が必要です
- 自立支援医療(精神通院医療)を使うと、自己負担が軽くなる場合があります
- 「使えるか分からない」段階でも、主治医や訪問看護ステーションに相談できます
精神科訪問看護とは
訪問看護は、看護師などがお住まいを訪問し、療養生活を送っている方の看護を行うサービスです。そのうち精神科訪問看護は、精神科の主治医が交付する「精神科訪問看護指示書」にもとづいて行う訪問看護で、こころの不調や精神疾患を抱えながら地域で暮らす方を支えます。
病院やクリニックの診察室では見えにくい、ふだんの暮らしの様子を一緒に確認できるのが特徴です。看護師は主治医と連携しながら、ご本人のペースに合わせて支援します。
利用できるのはどんな人?
精神疾患があり、通院しながらご自宅などで暮らしている方で、主治医が訪問看護を必要と認めた方が対象です。診断名だけで決まるものではなく、実際に利用できるかは主治医の判断によります。
たとえば、こんなときに検討されます
- 退院したばかりで、自宅での生活に不安がある
- お薬を続けることや、飲み忘れが心配
- 生活リズムが乱れやすく、一人では整えにくい
- ご家族だけで支えることに、負担を感じている
対象となる方の例は、精神科訪問看護とはのページでもご紹介しています。
訪問で受けられる支援
訪問では、主治医の指示のもとで、ご本人の状態や希望に合わせて次のような支援を行います。
睡眠・食欲・気分・体調などの変化を、一緒に確認します。
飲み忘れや副作用、お薬への不安を確認し、必要に応じて主治医と連携します。
生活リズムやセルフケアなど、ご自宅での暮らしを整えるお手伝いをします。
対人関係の困りごとや、ご家族の負担・関わり方について一緒に考えます。
訪問の日時や回数は、ご本人と相談しながら決めます。訪問看護ステーションには、24時間の電話相談や、必要なときの緊急訪問の体制を整えているところもあります。めぐみでは、夜間・休日も緊急対応をしています。
費用と自立支援医療(精神通院医療)
精神科訪問看護は、健康保険などの医療保険を使って利用します。自己負担は、ご加入の医療保険の負担割合に応じます。
精神疾患で通院による治療を続ける方は、「自立支援医療(精神通院医療)」という公的な制度を使える場合があります。この制度では、外来の診察やお薬だけでなく訪問看護も対象になり、医療保険で3割負担の方の場合、自己負担は原則1割になります。さらに、世帯の所得などに応じて、1か月の自己負担に上限が設けられています。
制度が使えるのは、都道府県などから指定を受けた「指定自立支援医療機関」(病院・診療所、薬局、訪問看護ステーション)のうち、受給者証に記載されたところに限られます。申請は、お住まいの区市町村の窓口で行います。
費用のしくみや申請の流れは、費用・自立支援医療についてでくわしくご案内しています。
利用の始め方
まずは相談
ご本人やご家族から、主治医や訪問看護ステーションに相談します。病院の相談室や相談支援専門員など、ふだん関わっている支援者から相談してもらうこともできます。
今の状況を確認
訪問看護ステーションが、今の生活の様子やご希望、通院先などを伺います。
主治医の訪問看護指示書
訪問看護を始めるには、原則として主治医が発行する指示書が必要です。めぐみでは、指示書の発行をめぐみから主治医へ依頼します。
訪問開始
ご本人と相談しながら、訪問の日時や支援の内容を決めて、訪問を始めます。
まとめ
精神科訪問看護は、ご自宅での暮らしを続けながら、看護師と一緒に体調や生活を整えていくための、医療保険の訪問看護です。費用は自立支援医療で軽くなる場合があり、始めるには主治医の指示書が必要です。「自分は使えるのかな」という段階でも、まずは主治医や訪問看護ステーションに相談してみてください。
参考にした公的情報
- 厚生労働省「訪問看護のしくみ」(PDF)
- 近畿厚生局「訪問看護療養費の取扱いの理解のために」(PDF)
- 厚生労働省「自立支援医療(精神通院医療)について」(PDF)
- 東京都福祉局「自立支援医療(精神通院医療)について」
- 東京都福祉局「指定自立支援医療機関の情報提供(精神通院医療)」
- 東京都保健医療局「精神保健福祉相談(こころの不安や悩みなど)」
2026年10月20日時点の情報です。制度の内容は変わることがあるため、最新の情報は各機関のページでご確認ください。
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